「自信がないけれども、なにか自分でやってみたい。」
「自分になにができるか、その可能性にかけてみたい。」
先日、４３歳で転職活動中のＩさんから、自分の能力を高めるための留意事項について相談を受けました。社会に出てから管理部門一筋でビジネス経験を積んできたＩさんは、実務経験はあるものの、それを客観的に証明する「資格」を持っていません。
４３歳で転職活動をするなかで、「資格」がないことが不利に働くと感じているようで、公的資格取得に向けた予備校に通おうとしています。
公的資格は、スキル・能力を保有していることの証になります。公的資格に実務経験が伴うことで付加価値となり、それを保有する人の人材価値が高まります。それゆえ、４０歳を過ぎてから公的資格を取得しようとする人の気持ちも理解できます。
しかし、公的資格を取得することが目的化しまう場合があるため注意が必要です。
インプットは心地よいもの
公的資格を取得することが目的化してしまうことには留意が必要です。その原因は、新しい情報を自分にインプットすることで成長実感を得られることにあると考えます。インプットすることで前進している実感を得られるため、「資格取得＝自己実現」と感じじてしまい、本来の目的である「自分の人材力の向上」への意識が低下してしまうからです。
公的資格を活かして、どう行動するか
公的資格を取得するプロセスで大切なことは、資格取得した後に、それを活かしてどのように行動するか、あらかじめイメージしておくことです。そのためには、「そもそも、なぜ自分は公的資格を取得するか」という目的意識をきちんと設定しておく必要があります。先にも記しましたが、公的資格の取得は、「自分の人材力の向上」を実現するための手段であり目的ではありません。
公的資格を活かすイメージを持つことは、ビジネスパーソンとしてどう行動していきたいかという自分の考え方と連動します。
結局、ビジネスパーソンとしてのあり方が大きく影響するのです。
公的資格は「あればいい」
あくまでも私見ですが、４０歳を過ぎて公的資格の取得は必須ではないと考えます。と言うもの、社会的に評価される公的資格の取得には、それなりに時間を投資する必要があるからです。さらに、時間の投資だけではなく、資格取得予備校に通う等経済的な投資も必要になります。独学で公的資格を取得することは簡単ではないからです。
時間の投資と経済的な投資を踏まえても、公的資格が取得できる確約はありません。
それならば、今自分が担っている仕事で成果を上げるために必要な行動を考えることが４０歳を過ぎたビジネスパーソンに必要だと考えます。
まとめ
４０歳を過ぎた転職活動における公的資格は、実務経験と資格を活かした行動実績が伴うことで信用力を持つことになります。また、資格取得にかかわる負荷も相当程度あるので、必要性をしっかりと確かめておくことが重要です。
「箔がつく」程度の考えで、４０歳を過ぎてから公的資格を取得することは、あまりおすすめできません。
