45歳からの年収1.5倍化プログラム

キャリアを再生させる5つの視点(好奇心、持続性、楽観性、柔軟性、冒険心)から、自分の価値を再発見して、これからの15年を30年の濃さにしよう!

会社における自分の価値を見出せば、これからも生き残れる

20年後は、多くの仕事がAIに代わられ、今ある仕事のいくつかはなくなると言われています。

 

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振り返れば、IT化の推進により、私たちの生活は大きく変わったと思います。

私が大学に入学した1986年頃は、まだ駅の改札で「切符」に鋏(ハサミ)を入れたり、定期券が有効期限内であるかを目視する「改札係」という仕事がありました。アルバイトをしていたので、よく覚えているのですが、神業的な職人の方が何人もいらつしゃって、アルバイトの大学生がこぞってその「秘儀」をまねていたのです。

今では、SUICAに代表される交通系ICカードが主流を占め、文字通り自動改札になっています。

30年という月日の中で、「改札係」という仕事(職人技)がなくなってしまったのです。

 

作業系のみならず、将棋の世界でも人工知能がプロ棋士勝利したり、自動車の自動運転にも応用されたりして、「考え、判断する」領域にも広がっている現状からも、AIに仕事がとって代わられるのは時間の問題のようです。

 

【目次】

 

1.効率的な経営が求めれれる

 

 

多くの会社において、社員が効率的に仕事を進めることが求められています。時間当たりの労働生産性をあげることに注目が集まっていることに加え、時間にとらわれず成果で仕事を評価する裁量労働制の導入が進みつつあることも、その表れです。

 

「正規社員」という枠組み以外の人材力として「非正規社員」「派遣社員」「業務委託」という形態が広がっている背景には、「効率的に」「労働生産性を高く」業績をあげたいという会社の思惑があるわけです。

 

したがって、会社で本当に必要になってくる人材は、代替できない役割を担っている人材という傾向がますます強くなってきます。

 

2.就業形態のありさ

  

しかしながら、期間の定めのない雇用契約である「正規社員」は、解雇規制の保護があるため、いわゆる「窓際族」のような人材であっても、お気楽に会社にいることができています。

 

立場が不安定な状態にあるのは、「非正規社員」「派遣社員」「業務委託」といった処遇にある人材といえます。「非正規社員」が増加している背景は、性差や年齢等の要因も無視できないものがあり、それぞれに応じた法的規制が定められているものの、十分ではないとの見方もあります。

 

総務省統計局(2015年7月24日)は、つぎのように分析しています。 

 

正規・非正規雇用者数と人口構造の変化との関係

     人口構造の変化による影響

  • 正規・非正規雇用者合計に占める正規雇用者の割合を年齢5歳階級別にみると、20~59歳までの各年齢階級では、正規雇用者の割合が相対的に高くなっています。一方、15~19歳及び60歳以上の各年齢階級では、非正規雇用者の割合が相対的に高くなっています。
  • 少子高齢化による人口構造の変化により、非正規雇用の割合が高い60歳以上の割合が上昇したことが、非正規雇用者の増加要因の一つであることを示唆しています。

     正規雇用者の減少理由

     非正規雇用者の増加理由

  • 非正規雇用については、60歳以上と女性の20~59歳を中心に増加傾向で推移しています。
  • 非正規雇用者の増加については、前述の非正規雇用の割合が高い60歳以上人口が増加したことによる影響に加え、労働市場への女性の参加が増加したことなども、要因となっています。

 

 

  このように、正規・非正規雇用者については、総数の推移に注目するだけでなく、雇用者が正規雇用又は非正規雇用を選択する理由には、男女・年齢・配偶者の有無の別等により相違があること、また、正規・非正規雇用者数は、人口構造の変化も一因として増減し得ることなどについても、留意して分析することが重要と考えられます。

(注:文中「図」の表記を省略)

 

「正規社員」と「非正規社員等」との処遇格差については、今後、同一労働同一賃金の議論が進むなかで、どのように是正されていく行方が見定まってくるものと考えています。

 

3.会社で生き残るために必要なこと

 

期間の定めのない雇用契約である「正社員」は、解雇規制の保護があるため、いわゆる「窓際族」のような人材であっても、お気楽に会社にいることができる時代ではなくなるのではないかと考えています。

 

今後、日系の大手企業を中心に事業継続性と効率的経営を考えた人員整理や、ローパフォーマーへの退職勧奨も進んでいくことになると思うのです。

 

会社で生き残るためには、つぎの力が必要になると思います。

  1. 成果をあげるために必要となる創造力、創業力
  2. 現在と未来を見据えた上での全体最適視点のある決定力、判断力
  3. 周囲の人と協業して事業を前進させるコミュニケーション力、人間力

つまり、組織全体の利を考え、周りと気持ちよく仕事ができる人材と言えるでしょう。

 

こういう人材が育っていないという認識を持つ経営者は多いため、企業における教育訓練で対応しようとする傾向があります。確かに、それは有効な打ち手の一つと言えますすが、各人の「働く目的」「労働に対する価値観」に触れるものである必要があると考えます。このことは個人が自発的に取り組むことが簡単なことではないからです。

 

ただ、楽観的に表現すると、取り組むことは簡単でないものの、取り組み始めてしまえば、答えは見つかりやすいともいえます。

 

  1. どういう成果をあげてきたか
  2. その成果に自分はどういう立場で携わっていたか
  3. そのときに大切にしていた価値観はなにか
  4. 協働する人のことを尊敬してきたか

こういったシンプルな問いを自分にすることで、答えは見つかりやすくなるからです。

 

4.まとめ

 変化の激しい時代に会社が生き残っていくためには、社員の総合力を活かすことが必須になります。高度経済成長期やバブル期のように、とにかく全員で画一的にでも前進すれば成果があがった時代ではなくなっているからです。

 

そのためにも、会社における自分の価値を見出すことが大切です。

「結晶性知識」を再発見できれば、生き残ることができるからです。 

 

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